｢大地震が起きても安心して暮らせるように耐震補強をしたい！｣
このように地震に備えて安心できる住宅のために耐震補強を考えることはもちろんですが、耐震補強が必要な理由はそれだけではありません。
震度7を記録した阪神淡路大震災、最大震度7の新潟県中越地震。このような大地震のたびに、建築基準法はその時代に応じた基準に合わせて改正されます。新しく建設する住宅はその時代の建築基準法に沿って設計・建築されますが、改正以前に建てられた住宅は建築基準法に適合しない住宅=既存不適格建築物とみなされる可能性が出てきます。
既存不適格建築物に該当していても、建築した時期の基準に適合していれば違法住宅にはなりませんが、増築をする場合には、その時点で既存不適格建築物の扱いがなくなり、既存部分も含めて現行の規定に適合させなければなりません。
既存木造住宅を安全で、かつ建築基準法に適合した住宅にするために耐震補強工事が必要になってきます。